「自分の本を出してみたい」「でも出版社に選ばれる自信がない」「自費出版はハードルが高そう」
そんな方に注目されているのが「協力出版（共同出版）」です。これは著者と出版社が費用や役割を分担して本を世に出す方法であり、出版の新たな選択肢として注目されています。
この記事では、協力出版の仕組みや他の出版方法との違い、メリット・デメリット、注意点までを初心者にもわかりやすく解説します。
目次
協力出版の定義と特徴
協力出版とは、著者と出版社が出版費用を分担しながら、本の制作と販売を行う方式です。出版社はプロの編集やデザイン、印刷、流通支援などを担い、著者はその費用の一部または全額を負担します。商業出版と自費出版の中間に位置し、「共同出版」とも呼ばれることがあります。
商業出版と異なり、必ずしも大きな市場性は求められないため、ニッチなテーマでも出版が可能です。一方で、自費出版に比べると、編集やデザインの質が高く、書店やオンラインショップなどで販売されることが多いため、多くの人に本を届けやすくなります。また、出版社名が記載されることで社会的な信頼を得やすく、著者としての実績にもつながります。
他の出版方式との違い
| 出版形式 | 費用負担 | 編集・デザイン支援 | 流通 | 出版の自由度 |
| 商業出版 | 出版社が全額負担 | あり | 全国書店・オンライン | 低（出版社の判断優先） |
| 自費出版 | 著者が全額負担 | なし～限定的 | 基本はなし | 高（すべて自由） |
| 協力出版 | 著者と出版社で分担 | あり | 書店・オンライン販売あり | 中（出版社の指導あり） |
出版方法を比較する際は、「費用負担」「自由度」「サポート体制」「流通力」のバランスが重要です。
商業出版は出版社が全費用を負担し、編集・デザインから販売までを一貫して行いますが、出版できる内容は限られ、一般的に著名人や話題性のあるテーマが優先されます。書店流通は強く、全国販売が可能です。
自費出版は著者がすべての費用を負担し、自由に出版できます。ただし、編集や装丁が十分でなかったり、販売ルートが限られたりすることが多く、販売面ではハードルがあります。
協力出版では、著者と出版社が費用を分担し、プロの手で制作される点が大きな特長です。出版社によっては書店営業やネット販売に力を入れており、販売後のサポートが受けられるケースもあります。自由度をある程度保ちながらも、商業出版に近い仕上がりになるため、「信頼」や「実績」を重視する著者にとって魅力的な選択肢です。
協力出版が注目される理由
SNSやブログの普及により、誰もが情報発信できる時代となり、「自分の専門知識や経験を本にしたい」というニーズが高まっています。そんな中、協力出版は以下の点から注目を集めています。
- 商業出版では扱いにくいテーマも出版できる
- 出版社による編集・制作支援で高品質な本が作れる
- 出版社名が本に記載されることで信頼性・実績につながる
- 書店やAmazonなど流通網が広く、読者に届く可能性が高い
- 出版社が販売にも積極的な場合が多く、PR活動にも期待できる
自費出版では「自己満足」と見られることもありますが、協力出版は出版社の関与によって社会的信用を得やすく、名刺代わりにもなる出版形態です。とくにビジネス書や専門書、記念誌などではブランディングの一環としても有効です。
協力出版の費用と流れ
費用は出版社や内容によって異なりますが、一般的には50万円〜200万円ほどが相場とされています。費用に含まれる主な項目は以下の通りです。
- 編集・校正：文章の構成や読みやすさの調整
- デザイン・装丁：表紙やレイアウトの設計
- 印刷・製本：紙の種類や印刷部数に応じた製造費
- 流通手続き：ISBN取得、書店・ネットへの登録
- 広告・広報：プレスリリースやチラシ制作など（任意）
出版の流れは、1.企画・相談 → 2.出版社の審査と見積もり → 3.契約締結 → 4.制作・印刷 → 5.流通・販売 というのが一般的です。費用と対応範囲を事前に確認し、納得してから進めることが大切です。
著者と出版社の役割分担
協力出版では、著者と出版社がそれぞれの役割を分担して出版を進めます。
著者は、原稿の執筆、企画提案、校正への協力、一部費用の負担などを担当します。出版社は、編集・校正・デザインといった専門的作業、印刷・製本、販売ルートの確保や一部広報活動などを行います。
出版社によっては、書店への営業やAmazon上での販促、新聞・雑誌への掲載といった販促活動にも力を入れている場合があり、著者の負担を減らしながら読者に届ける体制が整っています。
メリットとデメリット
協力出版の主なメリット
プロの編集・デザインにより完成度の高い本が作れる
書店やAmazonなど流通ルートが確保されている
出版社の名前がつくため、信頼性・実績につながりやすい
ブランディングやビジネスでの活用にも向いている
テーマや内容次第では商業出版に発展する可能性もある
協力出版の主なデメリット
契約によっては著作権の一部譲渡が必要な場合がある
費用の明細が不透明な出版社もある
印税率が低い・支払いが遅いなど契約条件に差がある
売上報告が曖昧で、実績を把握しにくい場合がある
信頼できる出版社と透明な契約を結ぶことが成功の鍵になります。
契約前に確認すべきポイント
協力出版を安心して進めるために、契約前に以下の点を必ず確認しましょう。
著作権の取り扱い（著者に残るか、譲渡するか）
費用の内訳（編集・印刷・流通などが明確か）
印税の条件（率、支払い時期、部数の基準など）
売上報告の頻度や内容（いつ、どう報告されるか）
疑問点はそのままにせず、必ず確認・相談したうえで書面に残すことが重要です。
まとめ
協力出版は、費用を一部負担する代わりに、プロの手によって質の高い本を出版できる実践的な手段です。出版社名が入ることで信頼性が高まり、実績として評価されやすくなるため、ブランディングや広報にもつながります。
商業出版ほどのハードルはなく、自費出版よりもしっかり届く。そんな中間的な選択肢として、協力出版は多くの著者にとって現実的かつ有効な手段となっています。
労働教育センターは、創業50年以上の信頼と実績を持つ出版社です。労働組合の記念誌や教育関連書籍、オリジナル商業カレンダーの制作などで培った経験を活かし、著者の思いを丁寧に形にします。企画・編集から印刷・流通まで一貫して対応し、専門的なテーマにも柔軟に対応可能です。出版をご検討の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
